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住宅ローンを組む時にかかる諸費用について

諸費用とは

マイホームを買うときには通常、住宅ローンを利用しますが、その際に色々な諸費用が発生します。
諸費用は初期費用のことで、銀行に支払う手数料や税金、登記関係にかかるものなどが挙げられます。
大きな特徴は、住宅ローンを組む金融機関の種類によって内訳が大きく異なることです。
都市や地方、ネット、フラット35などがありますが、それぞれ項目や金額が違ってきます。
主に、手数料、保証料、つなぎ融資の経費、登記、印紙税、団体信用生命保険の6つに分類ができますが、どれくらいのお金がかかるのかを知った上で、どこの金融機関と組むかを検討してみてはいかがでしょうか。

諸費用とは

項目ごとの目安

手数料は、どの金融機関でも設定しているもので手間賃とも言えます。
都市、地方の場合は3〜10万円が目安ですが、5万前後が多いようです。
しかし、ネット銀行は融資額×2.16%となり、2019年の増税後は2.2%にアップします。
金額は上がりますが、その分、保証料が設けられていません。
保証料は住宅ローンを返せなくなった時に、臨時対応として一定期間だけ肩代わりしてもらうためのもので、100万につき2〜2.5万円が一般的です。
手数料と合わせると、それほど差がないということがわかるでしょう。
つなぎ融資とは、お金が足りない時にだけ、しばらくの間借り入れることができるものです。
3500万円の借り入れで30万前後かかります。
登記費用は、司法書士などの専門家に代行などを頼んだ際に支払う報酬です。
抵当権設定登記は専門家に依頼しなければならないため、必ず支払うことになります。
依頼先によって設定されている価格に違いがありますが、10万前後だと思っておくと良いかもしれません。
印紙税は契約書や領収書などの書類にかかる税金で、借主が負担します。
団体信用生命保険は、完済するまでに契約者が亡くなった場合や、障害を抱えた時に加入するもので、残債を保険会社が肩代わりしてくれます。
これは強制加入であり、負担するものはありませんが、フラット35の場合は自分でどうするかを決めることができ、料金は自己負担です。
このように諸費用は項目ごとに料金が異なりますが、銀行のタイプと金利を上乗せするかによって、目安が大きく違ってくるのがポイントだと言えるでしょう。

項目ごとの目安

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